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立元 貴

内科医・医学博士

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人生の終わり方を選ぶ、アドバンス・ケア・プランニング

2018-04-11更新
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75歳以上の人口の割合は、2015年時点で12%(1,612万人)ですが、2030年には20%(2,278万人)まで増加します。

2030年の高齢者世帯に占める独居高齢者の割合は36.2%に達し、約130万世帯増加して、

全世帯の14%が高齢単身世帯になる見込みです、

(東京大学高齢社会総合研究機構:東大がつくった高齢社会の教科書. 東京大学出版. 2017)

 

高齢化社会は、言い換えれば、たくさんの方が亡くなる社会でもあります。

仕事柄、この現実を肌で感じています。

 

医療側も、単に病気を治療するだけでなく、避けられない死にどう向き合うかを真剣に考える時代になっています。

そのキーワードが、「アドバンス・ケア・プランニング(ACP)」です。

 

アドバンス・ケア・プランニング(ACP)とは、

患者・家族と医療従事者が、今後の治療・療養について、

あらかじめ話し合うことをいいます。

 

患者さん自身が、自分の意志に沿った最期を迎えるためには、

自分で判断ができるうちに誰かに伝えておく必要があります。

もしくは、自分の代わりに判断をしてくれる代理人を指定しておく必要があります。

いくら親しい家族といっても、本人ではありませんから、本人が判断できない状態になってから、

「どんな治療や最期を迎えたかったのか」

「最後まで戦いたいのか、苦痛をとることを優先させたいのか」

そうした判断をするのは、難しいことですし、つらいことです。

 

日本医師会が、3月に「終末期医療 アドバンス・ケア・プランニング(ACP)から考える」

というパンフレットを作りました。

そこに「人生の最期に至る軌跡」という図が書かれています。

 

ある程度、短い期間で終わることもあれば、ゆっくりと衰弱がすすむこともあります。

どの段階で、誰に意志を伝えればよいのか、

少なくとも、そんな話を家族にしておく歳に自分もなりました。

 

「終末期医療 アドバンス・ケア・プランニング(ACP)から考える」

日本医師会HP http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20180307_31.pdf

 


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